健康づくり・体力アップ~「健康経営」という考え方~

 最近は新聞や雑誌などでよく『健康経営』という言葉を目にします。これは健康管理を個人任せにせず、企業や自治体が積極的に健康管理に関与し、経営的な視点から戦略的に実践することです。
 高年齢化や健康リスク(生活習慣病や高ストレス)などにより増加した医療費を、リーダーが実践的な健康増進活動への投資を行い、社員や地域住民の健康増進を図ることによって医療費負担を減らし、業績アップや利益向上へと繋げることが目的となります。
 経済産業省や東京証券取引所では上場企業を対象に健康経営銘柄の選定を行い、厚労省では企業や自治体等の優良取り組み事例を表彰しています。

 当社では、上記取り組み事例にもある【体力増進】【食事・生活習慣改善】【禁煙推進】【メンタルヘルス】の諸活動において、長く企業様や自治体様のお手伝いをさせて頂いております。
 特にトップダウン型の取り組みを成功させる鍵となるのは、活動環境の充実とともに、参加者の意欲やモチベーションを持続させることが重要です。参加者に達成可能な具体的な目標を持たせ、日常のなかで自発的に行える行動を実行させることにより、経営者と従業員がともに満足できる結果を得ることができます。当社は実践的かつ効果的で、参加者のやる気を引き出す運動プログラムの提供をモットーとしております。“目に見える結果”を出すことが可能です。

高齢化対策(生涯現役社会・介護予防・ロコモ予防)

 少子高齢化社会に伴い平成25年度より希望する従業員は65歳まで雇用延長することが義務化され、労働力としての従業員の健康管理、体力維持・増進が企業の急務となっています。
 労働者は勤続年数に比例して、知識・技術の習熟度や作業の効率度は向上します。反面、年齢増加に伴う体力や集中力の低下により生産性が下がる側面も持ち合わせています。特に腰痛や膝痛など、筋力不足から筋骨格系障害を起こしやすく、敏捷性・調整力の衰えによるつまずきや転倒による労働災害も増える傾向にあります。
 中高年労働者に求められる体力は、競技スポーツや人と競うための体力ではなく、ご自身の身体を正しい姿勢で無理なく保つために必要な体力です。一定の筋力や柔軟性、平衡性、敏捷性などを持ち合わせるとともに、体の歪みをなくし疲労を翌日に残さないようにご自身の体のケアも重要です。
 

 健康診断と合わせて一年に一度は体力測定を受け、ご自身の体力状態を確認しましょう。 衰えが見られる体力要因は、出張運動教室で筋力アップを図り、ストレッチや腰痛・歪み改善教室で体の歪みや疲労を取り除くようにしましょう。
 また、60歳を越えると増加する「ロコモティブシンドローム(運動器症候群)」と言われる、筋肉や骨、関節、軟骨、椎間板といった運動器の障害のために「立つ」「歩く」といった移動機能が低下した状態にならないために、地域住民や定年退職者を対象とした、介護予防やロコモ予防を目的とした高齢者向けの体力測定や、体への負担の少ない運動指導や認知症予防を目的とした脳トレも当社で承っております。
 

生活習慣病(メタボリックシンドローム)対策

 生活習慣病とは、その名の通り、生活習慣が原因で発症する疾患のことです。偏った食事、運動不足、喫煙、過度の飲酒、過度のストレスなど、好ましくない習慣や環境が積み重なると発症のリスクが高くなります。
 近年、増加する医療費の中でも生活習慣病が占める割合が増えており、平成24年度では国民医療費の約3分の1(約9.9兆円)を生活習慣病関連が占めるまでになっています。
 最近よく耳にする「メタボリックシンドローム」とは内臓肥満があり、かつ、血圧、脂質値、血糖値のうち2つ以上に異常値を認める症候群です。通常の高血圧、脂質異常症、糖尿病の診断基準よりもやや厳格であるため、内臓肥満がある場合には健康診断等で問題がなくても注意が必要です。
 

 生活習慣病は、正しい生活習慣に改めることで少なからず改善することができます。規則正しい生活習慣を心掛け、定期的に効率的な運動を行うことが重要です。
 運動は無理に激しい運動を行う必要はなく、週に2~3日程度、軽く息が弾む程度の強度でウォーキング等の有酸素運動を30分ほど継続することで、数か月で運動効果を感じることができるはずです。運動効果を上げるためには正しい姿勢で適度な強度で運動を行う必要があります。

啓発セミナー・健康講演会で正しい生活習慣を理解し、出張運動教室で正しいウォーキングのフォームを学び、 エアロビクスで楽しみながら運動する習慣をつけていきましょう。

高ストレス対策(メンタルヘルス)

 精神疾患により医療機関で治療を受けている患者数は、近年大幅に増加しており、平成23年は320万人となっています。特に近年においては、うつ病や認知症が著しく増加しています。また、平成21年の警察庁の資料では、自殺者のうち43.8%がうつ病が原因・動機とされています。(原因は複数計上)

 このような状況を踏まえて労働安全衛生法が一部改正され、2015年12月より労働者50名以上の職場にストレスチェック制度の実施が義務づけられました。これはうつ病等のメンタルヘルス不調者に対して適切な処置を促し、必要があれば職場環境の改善を行い、メンタルヘルス不調の未然防止を目的とする取り組みです。
 ただし、現行のストレスチェック制度を実施しただけではメンタルヘルス不調の未然防止にはなりません。メンタルヘルス不調者“予備軍”の人たちへの対策を整えない限り、メンタルヘルス不調者を減らすことには繋がらないからです。
 そのためには、個人のストレスに対する耐性を上げると共に適したストレス解消法を見つける必要があります。また、職場においては環境の改善と共に、上司や同僚と円滑な人間関係を構築することが不可欠です。

 当社の啓発セミナー・健康講演会 にてストレスコントロールを学ぶことにより高ストレスに対する耐性を上げ、 出張運動教室 のヨガやアロマテロピーで心身をリラックスさせる方法を学ぶことが可能です。また、円滑な職場の人間関係形成のために、職場のリーダーの方に対して、部下にストレスを感じさせずにやる気を引き出し職場を活性化させるメンタルヘルス研修もご用意しています。

ご提案書(PDF)

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